学校に行かないという選択を支援する子どもを幸せにする未来の当たり前の学校【JOYオルタナティブフリースクール】生徒募集中

ＪＯＹオルタナティブフリースクール概要

【年収680万円以下の世帯は授業料無料：地域不問：コーチは全員、志を持ったボランティアと経済的余裕のある起業家：2016年施行の教育機会確保法（不登校は問題行動でないという文部科学省の見解）に基づいた、子どもを幸せにする未来の当たり前の学校：JOYオルタナティブフリースクール】

京都東山が本部のJOYオルタナティブフリースクールでは、一般的な教科、教養だけではなく、生きている喜び、生きていく力、生きがい、生まれてきた意味、生きている意味、使命、ミッションなどの考察を踏まえ、自分は貧乏だとか、無能だとかというあらゆる思い込みから抜け出し、自分は豊かで才能に満ち、可能性は無限だという事実や、目に見えない世界は存在し生かされている事実を伝え、お金と仲良くなる方法など多岐にわたるテーマについて伝えていきます。

希望される方には、私が進学塾・予備校・中学・高校・大学勤務時代にフリースクールを作ろうと思った理由と、何故このタイミングなのかなどについて詳しくお話したいと思います。

創立者喜多広至

校長　　喜多広至　副校長　沢西信次
コーチ統括　石川翔子
本部：京都東山㈱オルタナティブライフジャパンサロン
〒605-0981 京都市東山区本町19丁目419-8
080-3543-1501 / 075-541-7946

生徒募集要綱＆WEB出願フォーム

ボランティアコーチ　応募フォーム

ＪＯＹオルタナティブフリースクールの始まり【自分の人生を選び取る】

2018年4月13日 JOYオルタナティブフリースクールは京都を本部に開校しました。生徒第一号は当時小6の息子。2018年5月頃には、彼は『学校に行く意味がよくわからない』と打ち明け、地元の公立小学校には行かずお父さんの作る学校に通いたいと言い始めました。小１の頃から授業参観にはほぼ全て出席していた私は快く承諾しました。少なくとも息子が通う学級の現状を知っていたからです。

彼は自ら自分の人生を選び取ったのだと思います。大学卒業後、進学塾、プロ家庭教師、予備校、中学・高校・そして大学でのキャリアサポート支援など13年間教育現場での経験があった私は、以前から現在の教育の在り方に違和感を覚えていました。そしていつかフリースクールを作ることを決めていたのです。

思い起こせば息子が生まれて７ケ月後の2007年4月に大学キャリアサポート課職員という『雇われる生き方』から『雇われない生き方』にシフトすることを決めたのも【自分の人生を選び取る】と決めたからでした。小学校6年の時には学校にほとんど行かなかった息子でしたが、あるプログレッシブスクールのオープンスクールで目をキラキラさせてここに通いたいと言いました。その後、息子は1時間以上かけて電車通学をすることになり、3年間の皆勤賞まで受賞しました。お子さんが学校に行きたくない、行かないのはお子さんだけが要因ではありません。

ＪＯＹオルタナティブフリースクールの存在意義と目的

不登校の理由はさまざまですが、少なくとも20万人以上の小中学生が学校に違和感を持ち、12万人以上が不登校。しかし、そのほとんどが主に３つの理由で受け皿となるフリースクールには通っていないといいます。

不登校の生徒のほとんどがフリースクールに通わない3つの理由
1.フリースクールの数が足りない
2.経済的な理由
3.心理面のハードル

JOYオルタナティブフリースクールでは上記記事にあるような一般的なフリースクールの３つの障壁をすべて取り払う取り組みをしています。

特に上記記事中にある３つ目の障壁、「不登校なんて許されない」「不登校は弱い人間がなるもの」「立ち直ってがんばらなければいけない」「学校に行かないと未来はない」といった心理的なハードル。そんな思い込み（＝呪縛）を解き放つために、『学校に行かない』という勇気ある選択をした子どもたちをサポートするとともに、まだ学校の先生もよく知らない教育機会確保法（不登校は問題行動でないという文部科学省の見解）の認知度を上げることに尽力します。

そして、不登校と非登校の子どもたちとその保護者をまず幸せにすることに努めます。

ＪＯＹオルタナティブフリースクールの特徴

１.オンラインのみでの登校も可能です。（１つめの障壁を取り払います）
２.検定料・入学金・授業料などが無料（年収680万円以上の世帯は年間授業料55万円）です。（２つめの障壁を取り払います）（諸経費年間13万円別途必要）
（ただし価値を受け取った対価、気持ちの型としての寄付は提供可能な方からは上限を設けず受け付けます）
３.ボランティアコーチ、経済的に余裕のある起業家コーチを随時募集していきます。
４.クラウドファンディングを活用します。
５.本部京都東山サロンを開放します。スクール生はどなたでも利用できます。
６.全国の経済的余裕のある空き家オーナーに集いの場所提供を呼びかけてサロンを増やしていきます。（1つ目の障壁を取り払います）
７.カリキュラムは一人ひとりに合わせて作ります。（フリーウェブコンテンツ中心となります）
８.教育機会確保法の2つの柱の認知度を上げ、本人、保護者、学校の先生、地域の人々に『不登校は問題行動ではない』という文部科学省の最新の見解を啓蒙します。（３つ目の障壁を取り払います）
９．年収680万円以下の世帯（授業料無料対象）には無料でオンラインビジネススクールを開催。年収680万円以上を一緒に目指します。（2つ目の障壁を取り払います）

※教育機会確保法（2016年（平成28）12月施行　2017年2月完全施行）
全ての児童や生徒の教育機会を確保し、生徒の意思を十分に尊重し、不登校というだけで問題行動であると受け取られないように配慮することを、文部科学省は通知した。学校に行くのが１００％正解ではないということを、法律が認めたということ。「不登校は誰にでも起こり得る」にも関わらず、「学校に行くのが普通の子ども」で「不登校になるのは特殊な子ども」という偏見がまだまだあるが不登校ではない子どもでも、無理に学校に行くことでかえって元気がなくなったり、中には学校に行こうとするとお腹が痛いなど具合が悪くなったりする場合がある。不登校の子どもたちの中には、学校に行かなければと自分を追い込んでしまう場合もある。そんな状況でも保護者は、なかなか休ませると言い出しにくかったのを、法律を根拠に堂々と「しばらく休ませる」と学校に言える。そして、休ませることを勧めにくかった先生にしても、「休むことを受け入れやすくなる」効果がある。子どもも保護者も状況によっては何もせずに休むことを認めることで自分を否定しなくてもいい、自己肯定感につながる。学びの場は、なにも学校に限ったわけではなくフリースクールに通うこともそうだし、海外では家庭で親が勉強を教えることを義務教育の一環として認めている国もある。さらに教育機会確保法は、自治体とフリースクールの連携も求めている。休むことを認める以上は、居場所としてのフリースクールが活動しやすいように行政がどのような支援が必要なのかを共に考えるのは当然のこと。